引っ越し前にやらなきゃいけない手続き一覧!やるべきことリスト付

いざ引っ越しが決まると、まず何をすべきか悩んでしまうものです。
今回は引っ越しが決まったらやるべきことをリストアップしました。

筆者が実際に引っ越しをした時に必要だった手続きをリストアップしてまとめてみました。

キチンと必要なものリストとしてまとめてあるので、最後まで読んでチェックしていくのもおススメですよ(๑•̀ㅂ•́)و

リストアップした分かりやすい引越しやることリストは以下からチェック

引越しやることリスト。引越しの手続きに必要な事

ステップ1.引っ越し業者を選ぶ

引越し前に選んだ業者

簡単に引っ越し業者を選ぶといえど、人生にそう何度も利用する機会がないのが引っ越し業者です。
テレビコマーシャルでよく目にする業界最大手の引っ越し業者を選びがちですが、予算よりも費用がかさんでしまったという後悔をする方も数多くいます。
引っ越し業者を選ぶ際に重視することは人によって様々です。
とにかく早く・とにかく簡単・親切丁寧・費用を抑えめなど、引っ越し業者にも特色があるため、忙しいときにこそきちんと引っ越し業者を決めるようにしましょう。

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筆者はおよそ2年に1度引っ越しをするのですが、毎回距離や荷物の量が異なるため、毎回一括見積サイトを利用します。
一括見積で引っ越し費用が1万円以上浮いた経験もあるため、ぜひ使っていただきたいと考えています。
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ステップ2.ライフライン関係の手続き

引越し前にやらなきゃいけないライフラインの手続きが必要なキッチン

ライフライン、つまりガス・水道・電気の3つの手続きを事前に行わなければ、引っ越し後の新居でご飯が作れなくなってしまいます。
これら3つは引っ越し先の住所が確定したら速やかに手続きを取りましょう。

ガス 電気 水道
申込方法 電話・ファックス・インターネット 電話・ファックス・インターネット 電話・ファックス・インターネット
用意するもの 現住所、転居先住所、開栓(閉栓)希望日、利用するガス機器の種類 お客様番号・契約種別が分かる電気利用料のお知らせ、転居先住所、契約種別アンペア数 利用者番号が分かる検針票、転居先住所
立ち会い 必要 不要 不要
連絡時期 なるべく引っ越しの3日前までに連絡 当日でもよいが、転居先住所が決まり次第連絡 なるべく引っ越しの5日前までに連絡
ポイント 閉栓の際立会いが必要のため、旧住所に残ることを忘れずに。 電力の小売り全面自由化により電力会社を変更している場合は要注意。 引っ越す前に元栓を閉めて水抜きを忘れずに。

公共料金の一括移転の話は下記からどうぞ
引越す時に公共料金の移転手続きは一括で出来るの?

ガスの利用開始・利用停止手続き

ガスの利用開始・停止は立ち会いが必要です。
引っ越しの日程が決まったら、まずはガス会社へ利用停止手続きを申し込みを行います。
せっかく新居に移動したのに前の住居へ戻ることが無いよう、引っ越しの前日、もしくは引っ越しの前に閉栓を済ませてしまうことをおすすめします。
また、転居先で利用するガスがプロパンなのか都市ガスなのかを事前によく確認し、転居手続きも忘れずに行ってくださいね。

水道局へ住所変更の申し込み

水道は生きる上でいちばん大切なライフラインです。
基本的に届け出を忘れてしまっても引っ越し初日から水は利用可能ですが、新居の住所が確定したら速やかに住所変更を申し込みましょう。
住所変更の方法は、お住いの地域の水道局へ電話で連絡するだけです。
また、インターネットから申し込むと電話の順番待ちをしなくても良いためおすすめです。

契約電力会社へ住所変更の申し込み

2016年4月1日、電力の小売りが全面自由化され、電力会社を選ぶ人も多くいらっしゃるのではないでしょうか。
引っ越しの際は、誤って以前契約していた電力会社へ連絡しないようご注意くださいね。
住所変更はご自身が選択した電力会社へ連絡しましょう。

ステップ3.郵便物の転送手続き

引越し後に郵便物を運んでくれる郵便局員

引っ越しのバタバタで住所変更を忘れてしまうことはよくあります。
住所変更手続きを忘れてしまった企業から届く書類が引っ越し先で受け取れるよう、郵便物の転送手続きを行いましょう。

転送手続きはインターネットか郵便局で行うことが可能です。

郵便局 – 転居・転送サービス
httpss://www.post.japanpost.jp/service/tenkyo/
郵送物の転送期間は1年間あるため、済ませていない各種住所変更を忘れないうちに済ませてくださいね。

ステップ4.各種住所変更

引越し前に住所変更した新居

住所変更が必要なのはライフラインや郵送物だけではありません。
ライフライン以外で住所変更が必要なサービスをご紹介します。

○インターネット回線・インターネットサービスプロバイダの住所変更

インターネットを利用する方は転居手続きを絶対に忘れてはいけません。

引っ越しが決まったら即日でもサービス提供元に連絡しましょう。引っ越しの多い3月から4月・9月、年末年始の12月から1月は速やかに転居手続きを行わなければ、インターネットの開通が引っ越しを住めせてから数ヶ月後になることがほとんどです。
引っ越しの際、新居が決まったらインターネット回線が「ファミリータイプ」なのか「マンションタイプ」なのか、光回線なのかADSLなのかを事前に調べておき、回線業者にいち早く連絡しておくことをおすすめします。

筆者も数多く引っ越しを行ったなかで、スムーズにインターネットを開通できたのはたった1度きりです。
インターネットの開通工事は「とにかく待たされる」ということを頭の隅においておきましょう。

○インターネット通販サイトの住所変更

引っ越しをすると新たに必要なものがたくさん出てきます。
家の片付けに追われ外出もできないとなると、買い物もインターネット通販に頼ることが多くなるものです。
しかし、通販サイトの住所が旧住所のままではせっかくの荷物が宛先不明で戻ってしまうかもしれません。
引っ越しを行う前に住所変更を済ませておくと非常に便利です。

○金融機関・クレジットカードの住所変更

引越し前に住所変更したクレジットカード

新住所が確定したら金融機関にも各種変更を申し込む必要があります
住所変更を行わないことで本人性の確認が取れなくなり、最悪の場合お金が下ろせなくなることも考えられるのです。
三菱東京UFJ銀行を例に上げると、住所変更は窓口・電話・郵送だけではなく、オンラインバンキングやテレビ電話でも住所変更手続きを受け付けています。
意外と忘れがちなのがクレジットカードの住所変更なのですが、万が一住所変更手続きを行わずにクレジットカードの更新を迎えると、新しいカードが届かないトラブルを招いてしまうのです。
お金のトラブルで困らないよう、必ず手続きを行うようにしましょう。

○固定・携帯電話の住所変更

固定電話を利用している場合、電話の移転手続きが必要です。
スマートフォンやガラパゴス携帯を利用している場合も、住所変更の手続きを忘れずに行う必要があります。
登録住所を変更しないことで、請求書が届かない、本人確認が出来ないなどの不利益を被ることになるため、非常に重要です。
以下に主要な企業の連絡先をまとめました。

企業名 電話番号
固定電話・NTT(東日本) 固定電話からは局番なしの116、携帯電話・IP電話からは0120〜000〜116
固定電話・NTT(西日本) 固定電話からは局番なしの116、携帯電話・IP電話からは0800-2000116
固定電話・KDDI 0077ー77 または 0077ー22ー777
固定電話・SoftBank 0120-0088-82
携帯電話・docomo docomoケータイからは局番なしの151、ほかは0120-800-000
携帯電話・au auケータイからは171、ほかは0077ー7ー111
携帯電話・SoftBank SoftBankケータイからは157、ほかは0800-919-0157
インターネット・プロバイダは各提供元へ連絡

○NHKの転居手続き

引っ越し前にやらなきゃいけないNHKの転居手続き

NHKを受信している方は住所変更手続きが必要です。
住所変更手続きは電話日インターネットで行うことが可能です。
世帯全体が移動する場合と世帯から独立する場合では手続きが異なるため、インターネットから手続きを行う際は注意しましょう。
NHK受信料の窓口
httpss://pid.nhk.or.jp/jushinryo/AddressChangeMenu.do

○各種保険の住所変更

生命保険や火災保険、自動車保険など、加入している保険すべての住所変更手続きが必要です。
特に火災保険は住居のタイプにより保険内容が異なるため、保険料も上下する可能性が考えられます。
新住居に引っ越す前に保険料を生産し、過払いがある場合は還付金を受取る手続きも済ませておきましょう。
また、走行距離に応じた自動車保険に加入している場合も、火災保険と同じ理由から速やかに住所変更と契約内容の確認を行う必要があります。
別途ロードサービスに申し込んでいる場合も手続きをお忘れないようご注意ください。

○新聞の住所変更

新聞を取っている方は最寄りの配達店ではなく新聞社へ住所変更の申込みを行います。
オンライン版を申し込んでいる場合も住所変更を忘れずに住所変更を行ってくださいね。

ステップ5.市役所(区役所)で手続き

引っ越し前にやらなきゃいけない手続きがある市役所

引っ越しが決まったらお住いの地域の市役所(区役所)で転居・転出の手続きが必要です。
転居と転出には以下のような違いがあります。

・転居届は同じ区内や市内へ引っ越す際に提出。
・転出届は別の都道府県・区市町村へ引っ越す際に提出。

また、転居・転出届を提出しない場合、以下のような非常に困った自体を招くことになります。

・身分を証明できない
・税金や年金の支払いが滞る可能性がある
・引っ越し先で選挙権が得られない
・運転免許証の住所変更が行えない
・住民票を移さないことで5万円以下の過料(罰則)を受ける可能性がある

特に公的な手続きに支障をきたす事が多く、特に税金の滞納は延滞金が発生し、後々自分の方に重くのしかかることになります。
さらに過料の支払いまで発生すると金銭的な負担は大きく、転出・転居届を行わないと自分の首を絞める事になることをよく覚えおく必要があります。

引っ越し前にやるべき事リスト!

ここまでご紹介した引っ越し前にやるべきことをまとめました。
リストを活用して引っ越し中のバタバタでもお力になれると幸いです。

項目 チェック 種類 やるべきこと 緊急度
公的機関 転居・転出届 転居・転出届の提出 ★★★
免許 住所変更 ★★
ライフライン ガス 住所変更 ★★★
水道 住所変更 ★★
電気 住所変更 ★★
郵便 郵便物の転送 転送手続き ★★★
通信 固定電話・携帯電話 住所変更 ★★★
インターネット回線 住所変更 ★★★
サービスプロバイダ 住所変更 ★★★
放送 NHK 住所変更 ★★
新聞 新聞 住所変更 ★★
金融 銀行 住所変更 ★★★
クレジットカード 住所変更 ★★★
保険 生命保険 住所変更 ★★
火災保険 住所変更 ★★
自動車保険 住所変更 ★★
通販 通販サイト 住所変更 ★★
通販業者 住所変更 ★★

まとめ

今回は引っ越しが決まったらやるべきことをご紹介しました。
荷造りや掃除で忙しいと、ついつい手続き関連は後手に回してしまうという方が多いです。
しかし、ライフラインやライフラインと同じくらい大切なインターネットなど、手続きを最優先で取るべきこともあります。
引っ越しで忙しいときこそ「引っ越しが決まったらやるべきことリスト」を活用してスマートに引っ越しをすすめてくださいね。

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